情報システム基礎Ⅱ1-2

■情報システム基礎Ⅱ　

通信授業課題1-2

1. EDPS (Electronic Data Processing System：電子データ処理システム)とは

1. EDPSは、1960年代前半に押し進められた電子データ処理システムである。内容は、「単一業または部門内における事務処理の省力化、効率化」を実現を目指すための情報システムである。この特徴は定例業務の手作業処理の機械化による大量データの正確迅速な処理や省力化目的で給与計算，請求書発行，会計処理など及び基幹業務系システムなどがあった。汎用メインフレームでのバッチ処理をしたりシステム化による業務の見直し，標準化につとめた。過去の経験をもとに経営をする手法からIT（情報技術）の経営を取り入れることで競争優位の手段として活用することにあったが、現在のシステムに比べると非常に非効率で時間もロスがあり、そのデータベースはジョブ毎に別々のものとなっており、日常業務から発生するデータを経営に活かそうというような発想にまで至らなかった。
参考出典　　EDPS

２．MIS(management information System)とは

　1960年代中頃から始まった「経営管理システム」で、その特徴は、定例業務の手作業処理の機械化による大量データの正確迅速な処理や省力化目的・給与計算，請求書発行，会計処理などである。経営管理システムは、ピラミッド型組織から文鎮型組織へ変化しようとしていた。その中で、組織の中で行われる意思決定の手助けと取引処理の自動化・高速化に用いられるシステムがＭＩＳであるというのが一般的な定義であるが、これだけでは現在大きく変化している組織内外を結ぶネットワークの情報技術の活用目的を表現するには不十分である。多様化は進化の結果発生するものですが、情報技術の最近の発展はまさしくその活用の多様化を深めている。長い間大型コンピュ－タを中心として構築され、利用されてきた経営情報システムの多くは、省力化・合理化を中心とした事務の後方支援と複雑な科学技術計算のためでした。しかし、当時のコンピュータは，それを実現するにはあまりにも貧弱でした。それに，情報が大量に提供されても，情報の海に溺れるこよになり，意思決定には有効にならないなど，ＭＩＳは幻想であると指摘されるようになった。むしろ，ＭＩＳの意義は，データを統合するによって，各部門の実績を報告するための情報システムであると位置づけるのが適切であった。
出典　　MIS

2. DSS（Decision support system）とは

　１９７０年代の中頃になると，ＴＳＳ（Time Sharing System）の技術が普及してきた。これは大型コンピュータ（メインフレームという）に多くの端末（パソコンのようなもの）を通信回線で接続して，端末からメインフレームを操作する技術である。データベースやソフトウェアも意思決定者が自ら端末を操作して，コンピュータと対話しながら情報を得ることができ、ＭＩＳの反省から，意思決定の支援を重視したＤＳＳ（Decision Support System：意思決定支援システム）の概念が生まれたのである。この分野はその後，経営者だけでなく一般社員までを対象とした情報検索系システムとして，１９８０年を通して急速に普及するいうことが企業のあり方を変え、販売・生産・財務のデータベースを検索し会社経営の現状を把握できることで企業の方向性や改善策が見え、即時業務改善に役立つことがが可能になったといえる。H.A.サイモンは、意思決定過程を・情報収集（intelligence）・情報設計（design）・情報選択（choice）の３つの段階に分けている。意思決定は、本質的に一種の情報処理プロセスであり、そこでは意思決定を必要とする問題に関連あるものと認知された情報を処理して、決定という別の情報に変換するプロセスである。そして、その決定がリーダーシップのプロセスを経て、さらに行動へと変換される。企業経営において成功するには、意思決定のプロセスとリーダーシップのプロセスのバランスをとることが必要であるとする。
出典　DSS

4. SIS（Strategic Information Systems=戦略的情報システムとは
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
「SISとは、経営戦略を実現するために、組織の基幹システムについて、情報技術を用いた組織内または組織間、あるいは両者間の業務結合により有機的に築かれた、差別化による競争優位の情報システムである」としている。これまでの伝統的な情報システムの活用に対して、戦略的な情報システムの活用ではかなりの違いが見られる。これからは情報システムが経営戦略そのものの不可欠な要素となっていく。つまり企業環境の変化から戦略的な武器として、戦略的な分野で情報システムを積極的に活用する新しい世界が出現する。今や企業はライバルの増加に加え、自らの事業分野も拡大していかなくてはならない。それによって生き残ることが至上命題となる。そのシステムの目的も効率化という視点から、事業推進のためあるいは業態変革のためということに変わる。つまり、情報システムの活用の仕方次第で、サバイバル状況にある企業間競争に生き残る武器として利用し活用することができると思われた。しかし、1980年代の終わりになって日本で大ブームとなったころには、「従来の経営管理システムや意思決定支援システムの戦略的側面を評価する」といった例が多く、真に競争優位を獲得するシステムが登場しなかったことから、”SISは失敗だった”という評価を受けるようになったのである。
　出典　SIS

5. ＢＰＲ(Business Process Re-engineering=業務改革)とは

　BPRの原点は伝統的な企業組織──すなわち高度に専門化され、プロセスが分断された分業型組織に対する反省にあったといわれる。こうした職能別の古典的なビジネス構造を全面的に否定し、プロセス志向の新たな組織構造・価値観・評価システムをゼロから作り出すことを勧め、抜本的な変化を起こすための一連の手順のことを「ビジネス・リエンジニアリング」と呼ぶ。ここでいうプロセスは「最終的顧客に対する価値を生み出す一連の活動」と定義されており、BPRは本質的に顧客志向重視をしている。リエンジニアリングを「コスト、品質、サービス、スピードのような、重大で現代的なパフォーマンス基準を劇的に改善するために、ビジネス・プロセスを根本的に考え直し、抜本的にそれをデザインし直すことを目的とした業務改革を意図した。この改革を推進した企業はフラットな組織、知識重視、エンパワーメントを目指すことで、ITは情報共有や意思決定、プロセスの可視化などの面で重要な役割を果たすことになる。プロセス志向に方向転換できた企業においては、さらに最適なビジネスプロセス──そしてそのプロセスに柔軟に対応できる組織構造をどのように構築するかという点に関心が向けられてきたのである。最近2002年ごろからは、”継続的なBPR”を支援するツールとして、BPM（business process management）が登場する。
参考出典　　http://www.atmarkit.co.jp/aig/04biz/bpm.html

6. EDI(Electronic Data Interchange=電子データ交換)とは　

　標準規格に基づいて電子化されたビジネス文書をやり取りすることを意味する。この出現の背景には 1998年にはEDI用の国際シンタックスルールとして「EDIFACT(EDI for administration, commerce and transport))がISO登録され、これがデファクト・スタンダードとなったことが要因である。EDIが普及し始めたのは、1980年代に米アパレル業界で起こった「（quick response）活動」の影響がある。この活動によって業界共通の商品コードの標準化やカタログデータベースの作成、物流EDIの整備などが行われたことで、従来EDIシステムを構築するには専用線と汎用大型機が不可欠だったが、PCとインターネットを利用した「Web EDI」の登場により、安価かつ手軽にEDIを導入できたことである。ブラウザがあればEDIによる受発注プロセスが可能になるため運用コストも安く、中小企業などを中心に導入が進んだことである。企業間でやりとりされるデータには、文字データだけではなく、設計のためのデータや、画像データもある。「標準フォーマットとデータエレメント」とは、EDI での交換以前の課題であると言える。産業界では、業種の専門性からデータの互換の問題がある。データに互換性がないのが現状でデータを交換する際のデータフォーマットを標準化することが不可欠である。
参考出典　　http://www.ecom.jp/jedic/what_edi/what_edi.htm　　　http://www.atmarkit.co.jp/aig/04biz/edi.html

7. CALS（Ｃｏｎｔｉｎｕｏｕｓ　Ａｃｑｕｉｓｉｔｉｏｎ　ａｎｄ　Ｌｉｆｅ－ｃｙｃｌｅ　Ｓｕｐｐｏｒｔ=継続的な調達とライフサイクルの支援）とは

　一定の標準に基づいて情報の電子化を図り、ネットワークを介し情報の交換･連携さらには共有を可能とし、製品等の開発期間の短縮･コストの削減･生産性の向上を図る｡　端的には電子情報化･ペーパーレス化ともいえるが、本質は情報の利用面に力点が置かれている。製品のライフサイクルに関わる全ての人が，ライフサイクルに渡って発生する全ての情報を電子化･デジタル化し，組織の内外の夫々が必要な情報を共有･再利用することにより，業務，製品の品質及び生産性を向上させ，ライフサイクル全体でのコストの低減，期間の短縮，品質の向上を図る」というコンセプトをもつ。しかし、Ｗｅｂ活用上の問題点もある。ＨＴＭＬだけでは電子帳票類に対応できない。ＰＤＦ・ＸＭＬの対応が必須、クライアントＰＣに依存しない外字対応、各システム（アプリケーション）に応じた拡張性、ドキュメントセキュリティ、電子署名・ＰＫＩ・改ざん防止・Ｘ509対応等、情報漏洩の抑止・追跡が可能である仕組み（出力ユーザ単位に管理）、電子文書の原本性と印刷物の原本性の確認など様々な対応できる対策をしなければならない。
参考出典　　http://www.atmarkit.co.jp/aig/04biz/edi.html

8. 　B to B とB to Cとは

　インターネット上の商取引（Electric Commerce）の分野における企業（business）間の取引のことで、「B2B」（ビーツービー）とも記述される。B to C は企業（business）と消費者（consumer）の取引のこと。インターネットビジネスで台頭した消費者むけネット通販の購買の規模拡大と収益贈に予測が下回った。その原因は在庫を引き当てと出荷作業の問題点であった。受注センターや倉庫施設などの販売規模まで予測できていなかったことである。素材や部品を中心にＢｔｏＢは市場性を秘め拡大している。企業取引の場をネット上で提供する「e-マーケットプレイス」は生鮮品の卸市場に急激な展開をみせている。ＢｔｏＢの成長率は２００４年には６兆６００億円まで見込まれている。生産コストを抑制した上で無駄のない調達とB to Cを販売情報を駆使して新たなBtoBとBtoCをリンクさせたBtoBtoCの段階にある。

　出典　http://www.logi-biz.com/editorial/yougo/b2b00_09.html

9. ASP（アプリケーション・サービス・プロバイダ）とは

　ASPとは、アプリケーション等のソフトウエア及び実行に必要なハードウエアをASP事業者が用意し、ユーザーに機能を貸し出す事業のことを指します。開発・運用はASP事業者が実施します。ユーザーは利用料を支払って、インターネット経由でASPが提供している機能を利用します。既存のソフトウェアと利用・管理の比較について常に最新の情報技術（IT）を自社資源の「人手」と「コスト」「時間」を使わず、会社の繁忙期に併せ、必要な期間、必要な量だけ月々のレンタルでご利用が可能であり、初期コストを押さえ、短期間にシスシステムが巨大になると、システムを管理・運用するためのコストが大幅に増大してしまうという問題があった。テム利用を開始できる。最新の情報システムを月額払いで安価に利用できるなど顧客にとってメリットがある。しかし、システムが巨大になると、システムを管理・運用するためのコストが大幅に増大してしまうという問題がある。

10. 電子投票とは

　電子投票とは、投票情報を電子的に記録する形態の投票を言う。ただ、その形態にはさまざまなものが考えられる。国では電子投票を次の３つの段階で捉えている。利便性を考えれば、インターネットで投票できることを望む声は強いだろう。しかし、そのためにはクリアすべき課題が多くあり、諸外国でも第１段階のものは既に導入が進められているが、インターネットを利用したものは、試行的なものを除き、正式な導入は行われていない。たとえば、DDos(Distributed Denial of Service)攻撃のおそれ、意思に反した投票を強要される懸念があるなどの点が課題となる。特に後者は技術的な解決のむずかしい根深い問題である。第３段階と比較すれば、第１段階の電子投票のメリットは限られるかも知れない。しかし、開票の迅速化や疑問票・無効票の減少、バリアフリー対策が可能などの効果が期待できる。特に、開票の迅速化の効果は非常に大きいといえる。

11. 　Webレイティングとは

　レイティングとは、Webページなどのコンテンツをある基準に基づいて格付けすること。しかも、第三者的にレイティングする方法と、Webサイト（情報提供者）が自分のWebページにレイティングした結果を設定しておくセルフレイティングの2種類がある。

　教育面で特に今後、我が国は英語教育でのインターネット利用を始め、外国製のコンテンツを学校教育に利用する機会は増大することが予想されるので、レイティング基準は日本独自のものでなく、国際的に標準化されたものを用いることが重要。国際標準化団体のRSAC等の欧米組織が中心であるICRAは各国の要求を採り入れて拡張している。国内でもこれに対応する活動を推進する必要がある。カテゴリの必要性と客観的評価の可能性を検討すべき。

　第２に、コンテンツを提供する者が自らレイティングを行ってHTMLヘッダーの中にラベルを埋め込む「セルフレイティング」を促進することが大切。商業用コンテンツについては、著作権管理のための情報を付加する動きが始まっているので、それと合せてレイティングのラベルを付す必要がある。しかし、セルフレイティングは、コンテンツ提供者の恣意的な判断に基づいて行われる恐れもあるので第３者によるレイティングを継続することが必要である。日本のレイティングは、NMDA(財団法人ニューメディア開発協会)によるものがあり、その維持管理を行うための体制を確立する必要がある。また、レイティング作業をできるだけ省力化する技術、レイティング情報の真正性を確認する技術等の開発が必要である。

　また、実際教育現場でネットワークでのPCの設定にはIEやNetscapeは自動でプロキシ設定をしないと接続不可能であり、Webページにキャッシュして高速にアクセスするためなどのプロキシーサーバでアクセスしている。NMDAが提供するフィルタリングシステムSFSはプロキシーサーバである。一般のISPのサーバーでみた場合、広告や写真はすべてカットされず表示されるが、行政サイドのイントラネット網のIP-VLNでは有害な広告などの写真・動画などWebに表示されずカットされ接続不可能であることが確認できる。

出典　　http://www.nmda.or.jp/enc/rating/info/sys_01.html

12. 　ネットゲームとは
ネットゲームはネットの中でさまざまな人とコミュニケーションなどをとりながら遊ぶゲームである。大体のネットゲームはゲームの作品性よりもコミュニケーションを重視した作品が多い。ネットゲームには色々な種類がある。ソフトをダウンロードしてそのソフトを通じてネット対戦をするものやCGIなどで運営しているサイトへ行き、ユーザー登録を行う。無料のものや有料のものなど様々である。ネットゲーム（ブラウザゲーム）などでは複数ゲームはルール、マナーを守らせる必要性がある。ネットゲームはプログラムを組むことが可能な人であれば可能である。CGIやJAVAというプログラムでほとんどのゲームが作られている。自分でホームページを作り、CGIを組み、自分ネットゲームを作ることもできる。ネットゲームとは、今までのゲームとは違いプレイヤー一人一人が人間であること。プレイヤーが人間であるからにはマナーやネチケットなどを守らなければならないことを認識すべきである。

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